地元密着型の小規模学習塾開業基本マニュアル

juku

今すぐ内容を確認する

少子化時代に学習塾を新規開業するなんて馬鹿げていると思っている人も
少なくないとは思いますが、少子化だからといっても、都市部にいけば、
子どもたちが数多くいる光景は変わりありません。

首都圏では保育園の数が足りずに、待機児童の数が一向に減る気配もない
といった状況が続いています。

子連れの家族などを見かけることも珍しくないでしょう。

もちろん、過疎地や地方都市の郊外などに行けば、子供たちだけでなく、
勤労者も少なく、高齢者のみが住んでいるといった地域も増えているわけ
ですが、日本全国、どこもかしこも同じ状況というわけではありません。

このような状況ですから、大都市にしか教室を構えて来なかった大手学習
塾や予備校なども、従来であれば進出しなかったような地域や郊外に積極
的に進出している
のです。

例えば、近畿地方が地盤だった学習塾チェーンが、首都圏に新たな生徒を
求めて進出したり、今まで新宿で予備校を運営していたのが立川や八王子
大宮や川口、船橋、津田沼、川崎などにも進出するといった具合です。

このように、学習塾を取り巻く状況は日を追うごとに厳しくなっており、
個人経営や中小規模の学習塾は、倒産・廃業に追い込まれているところも
増えています。

しかし、ここからは、今までの流れと真逆の話をするので違和感を感じる
人もいるかもしれませんが、個人経営の学習塾をこれから始めるのが愚か
だとは言い切れません。

ライバルの学習塾にはない価値を提供できればいいからです。

また、机上の空論ではない、現在も有効性が実証されている現在進行形の
学習塾開業ノウハウを使えば、低コストで開業して集客する方法を実践が
できるようになるのです。

【続く】

このページの先頭へ